東京ストレスチェックセミナーのストレスチェックの流れ

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弊社のストレスチェックの流れ

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  • 1.ご相談

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    当社の採用しているストレスチェック・システム『M-Check+』では、厚生労働省が推奨する57項目+独自に開発した21項目のチェックを採用しています。
    57項目には「ストレスの原因」に関する項目、「ストレスによる心身の自覚症状」に関する項目、「労働者に対する周囲のサポート」に関する項目が含まれており、それぞれ医学的・統計的なエビデンスに基づいて質問が作られています。そして、21項目には「心の安定度」「ストレスの感受性」「ストレス解消力」を診断するための質問が入っています。

    実際にストレスチェックを行う前には、各項目について「何がわかるのか」などをご説明させていただきます。また、企業ごとの個別の問題に対し、「ストレスチェックをどのように活かせるか」「どんなソリューションが可能か」などのご質問にも、可能な限りお答えします。

  • 2.ストレスチェックの実施

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    弊社で用いるストレスチェック・システム『M-Check+』の提供元:株式会社マイン/マイン メンタルヘルス研究所

    ストレスチェックを実施するにあたっては、事前に対象となる従業員にストレスチェックの目的を説明し、回答期間、回答方法などについて周知するようにしましょう。
    とくにストレスチェックがあくまで企業の生産性向上の取り組みであり、うつ病などをスクリーニングして従業員への不当な対応を助長するものではないこと、結果は個人情報として厳密に管理されることをしっかりと伝えるようにしてください。

    ストレスチェックの実施期間は2週間から1カ月。期間内であればPC、スマホ、タブレットなどのデバイスから、いつでもどこでも回答できます。所要時間は5~10分程度です。

  • 3.結果の表示について

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    ストレスチェックの結果は回答を終えたその場で表示され、回答者本人が閲覧できます。結果は左図のように表示され、「ストレス原因」「ストレス反応」などの評価がレーダーチャートで確認できるほか、回答結果に応じたセルフケアについてのアドバイスなどを見ることができます。

    また、ストレスチェックによって一定基準以上のストレスが認められる場合には「高ストレス者」と診断されます。その場合、結果表示画面には医師面談を促す案内文章とともにカウンセリング・相談窓口(東京ストレスチェックセミナー)の連絡先が記載されます。

    実施者(医師)が結果を確認後、面接指導の対象者として確定された方には面接指導の案内メールが送られます。

  • 4.部署ごと・集団ごとのストレス評価

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    ストレスチェックでは個々の従業員だけでなく、部署単位や任意の集団を対象としたストレスの抽出・評価をします。
    部署・集団ごとのストレスチェックの結果については、ICTシステム上の画面で、随時結果を閲覧していただけます(ただし、集団規模が10人未満の場合は個人が特定される恐れがあるため、全員の同意がない限り結果を見ることはできません)。

    ストレスチェック終了後、部署・集団ごとの結果の評価、改善のポイントなどについてより詳しくご説明いたします。

  • 5.改善プログラムの立案・実施

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    ストレスチェックによって生産性のボトルネックとなっているストレスを抽出・評価したなら、次は改善に向けた取り組みを検討するフェーズに移行します。
    この段階ではコンサルタントによる詳細な現場調査を行った上で、改善プログラムを立案・実施していきます。改善プログラムは基本的に3カ月を一区切りとして実施。その後、効果測定を行い、業務フローなどを微調整しながら継続的にPDCAサイクルを回していきます。

    また、これと並行して従業員を対象としたストレス研修を実施することで、仕組みづくりと共にそれを定着・維持させるための従業員への意識づけが同時に行えます。

  • 6.高ストレス者へのカウンセリング

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    「高ストレス者」と判定された従業員に対しては、医師面談によるストレスケアが必要です。
    しかし、医師面談を受けるには本人が人事に申し出なくてはならず、これがハードルになって面談に至らないケースが多々見受けられます。従業員が「高ストレス者であるということが周囲に知られ、なんらかの不利益が生じるのではないか」という疑念を抱いてしまうのです。

    そこで当社では医師本人の名義で高ストレス者に直接メールを送り、面談の必要性を啓発すると共にプライバシーの保護管理体制を説明して不安や懸念を払拭。適切なストレスケアにつなげられるようフォローアップしていきます。

    ※尚、当社の医師は産業・組織衛生学の専門性を有していることから、産業医と主治医の中間的な存在として復職支援プログラムのサポートにも対応させていただけます。